『マグニチュード』は、地震そのものの大きさを表しています。 一方で『震度』は、地震が起きたときのある場所での揺れの強さを表しています。
そのため、『マグニチュード』が小さい地震でも震源との距離が近い場所では、大きな揺れが発生して『震度』が大きくなります。
一方で、マグニチュードの大きい地震でも震源との距離が遠い場所ではあまり大きな揺れが発生せず『震度』が小さくなります。

中国やロシア･東欧では｢MSK震度階｣(12階級)による震度階が使われており、欧米では｢改正メルカリ震度階(MM震度階)｣(12階級)による
震度階が使われています。 日本の震度階は日本独自のものですが､各国の震度階と日本の震度階を比較すると概ね下記図のような関係になります。
震度階対応表

今回の東京における揺れは震度5強～弱です｡このレベルの地震に対しては、構造躯体への影響がないように建物は設計されています｡
よって､被害としては､仕上(塗装やボード)が建物の変形にともない､損傷した程度で収まっています。
今回の地震を受けたことによる､建物の耐震性能の低下はほとんどないと考えられます。

東京の地盤は､大きく分けて台地と沖積低地の2つに分類されます。台地の表層は、比較的柔らかい関東ローム層ですが、
その下部には密実で堅固な粘土層である東京層、東京れき層、堅固で締まった砂層である江戸川層と続きます。
一方沖積低地は、河川の堆積物からなる層や有楽層という比較的柔らかい層が、深いところで50m程度堆積しています。
地震が起きた場合、沖積低地では地震の揺れが台地に比べて強かったり、液状化が発生したりする等、台地では生じにくい現象が予想されます。
これは、柔らかい地盤では地震の揺れが増幅する性質があるからです。 当社の住宅は全て台地（港区・千代田区・渋谷区）に立地にしていますので、
上記のような被害は生じにくいと思われます。

新耐震の建物については､構造設計時に検証する内容が増えています。具体的には、 ・建物にかかる地震の力を､より実情に近い分布にした。 ・外壁の落下､仕上げ材の損傷を防ぐために､地震時の変形量を制限した。 ・ねじれやすい建物や､高さ方向のバランスが悪い建物を制限した。 ・大地震時(震度6強～)における建物の安全性を確認することとした。 といったようなことがあります。阪神大震災において､地震被害が旧耐震建物に集中したため､
新耐震建物の安全性がある程度証明されたと考えられています。

経年劣化については、メーカーが実験室で60年経過したのと同じ状態を作る"劣化促進試験"を行っています。
その結果によると、建物を支える機能には全く問題無く、免震機能を大きく損なうことはありません。
また、万が一交換の必要が生じても、建物をジャッキアップして交換できるように設計されており、積層ゴムの搬出入口や搬出ルートも確保されています。

同じ建物でも､高層階と低層階とで揺れ方に差は出ます｡ただし､揺れ方の大きな特徴は建物の規模(高さ)によって似通ってきます｡
中低層の建物では､ガタガタこきざみにゆれ、超高層建物ではゆったり大きくゆれるイメージです｡
つまり､10階建ての5階と､50階建ての5階は､同じ地震がきたとしても､揺れ方は異なります。

当社の建物では、仕上材を構造体から支持する際、機能上問題ない範囲で緩く固定する工法を採っています。
しっかり固定した場合、構造体の変形が直接仕上材に入って割れてしまいます。これを防ぐために、構造体との接合部で変形を吸収する仕組みにしています。 従いまして、地震や強風時に、室内の仕上材（壁や天井）がきしみ音を発することがありますが、耐震性能という観点からは問題ありません。

社内に建築構造技術者を擁し､一貫した体制のもと､建物の設計･施工監理に関わっていることが､他のデベロッパーにない大きな特徴だと思います。
社内に技術者がいることで､プロジェクトの早い段階から､最適な構造形式を選択し､結果として目標とする高い耐震性能を確保しています。
施工段階においては､設計で意図した架構が間違いなく施工されるように､施工者任せにせずに､自ら各種製品検査に立会い､施工品質を監理していることも､特徴の一つです。

長周期地震動が問題となる超高層の住宅や免震の住宅については､設計時より長周期地震動の影響を検証しています｡